ＨＯＹＡ、６月以降にＴＯＢ…ペンタックスは来月中旬に対案

光学ガラス大手のＨＯＹＡは２３日に開いた取締役会で、精密機器大手ペンタックスの賛同を条件に６月以降、ＴＯＢ（株式の公開買い付け）を実施することを決議した。

　ペンタックスはＴＯＢへの態度を明確にしていないが、ＨＯＹＡは交渉を継続し、友好的なＴＯＢに持ち込むことを目指す。ペンタックスが、ＨＯＹＡの説得に応じるか、昨年１２月２１日に合意した合併基本契約の期限が切れる５月末を待ってほかの選択肢を模索するか、動向が注目される。

　ＨＯＹＡは取締役会で、合併の断念も決めた。同時に「両社にとってお互いが最善のパートナーである」という認識を確認した。

　ＨＯＹＡの鈴木洋最高経営責任者（ＣＥＯ）は２３日の決算説明会で、「真摯（しんし）に統合を目指して交渉していく」と述べ、ペンタックスとねばり強く交渉する姿勢を示した。

　ＨＯＹＡが友好的ＴＯＢを前面に押し出したのは、敵対的なＴＯＢは、成功しても社内融和に時間がかかり、十分な統合効果が得られないと判断したからとみられる。

　ＨＯＹＡの決議に対し、ペンタックスは「ＴＯＢを含め、広い意味での経営統合を引き続き協議していくという姿勢は変わらない」（ＩＲ・広報グループ）としている。一方で筆頭株主の投信・投資顧問会社スパークス・グループに対しては、合併やＴＯＢに代わる対案の検討を伝えており、「ＴＯＢが株主にとって最善の策かどうか、企業価値向上策についても検討を進めている」という。

　昨年１２月の基本契約には、第三者との提携協議を禁じた条項が盛り込まれていることから、ペンタックスは契約が切れる５月末までは、ＨＯＹＡとの交渉に絞らざるを得ない状況だ。

　一方、ペンタックスは２３日、５月中旬に役員報酬のカットや組織改革を柱とする改革案をまとめ、ＨＯＹＡの統合提案の対案とする方針を明らかにした。ＨＯＹＡが５月末まで他社との提携協議を認めないため、単独での生き残りを前提としており、協議の打開につながるかどうか不透明だ。

（2007年4月24日  読売新聞）

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